保険診療

2022年度より不妊治療が保険適用となります。

保険診療の対象となる期間

2022年4月1日以降に治療周期を開始する方

年齢・回数制限

治療開始時点で43歳未満の方
胚移植回数に応じて回数制限があります。
・40歳未満→6回まで
・40歳以上43歳未満→3回まで

保険適用料金

人工授精

人工授精	5,460円

採卵

採卵基本料金		9,600円
数による加算	1個の場合	7,200円
	2～5個の場合	10,800円
	6～9個の場合	16,500円
	10個以上	21,600円

受精

体外受精	体外受精のみ	9,600円
	同時に顕微授精も行った場合	4,800円
顕微授精	1個の場合	11,400円
	2～5個の場合	17,400円
	6～9個の場合	27,000円
	10個以上	35,400円
新鮮精子加算		3,000円
卵子活性化料金		+3,000円

※先進医療：タイムラプス培養加算　30,000円（自費）
SEET法：子宮内膜刺激術　凍結代　10,000円（自費）
SEET法：子宮内膜刺激術　融解代　30,000円（自費）

培養

受精卵・胚培養管理料	1個の場合	13,500円
	2～5個の場合	18,000円
	6～9個の場合	25,200円
	10個以上	31,500円
胚培養加算 （胚盤胞作成時）	1個の場合	+4,500円
	2～5個の場合	+6,000円
	6～9個の場合	+7,500円
	10個以上	+9,000円

胚移植

新鮮胚移植	22,500円
凍結胚移植	36,000円
AHA（アシステッドハッチング）	3,000円
高濃度ヒアルロン酸含有培養液	3,000円

胚凍結保存

胚凍結保存	1個の場合	15,000円
	2～5個の場合	21,000円
	6～9個の場合	30,600円
	10個以上	39,000円

料金シミュレーション（保険診療）

みんなの不妊治療「めでたん」

自由診療

体外受精/胚移植の料金体系の特徴

当院では、患者様が納得をされて治療を受けることができるように、体外受精/胚移植に関する治療のほとんどすべての段階で、下記のような料金制度となっております。

料金表

休日料金：日曜日に行う治療には休日加算が発生します。

治療費（税込）
内容	基本料金	成功報酬
採卵	22,000円 (休日加算 22,000円）	採卵卵子1個につき 11,000円 （上限 77,000円まで）
採卵針・培養液	44,000円
体外受精と初期培養	22,000円	受精卵子1個につき 33,000円 （上限 198,000円まで）
顕微授精と初期培養	44,000円 ピエゾ ICSIの場合 ＋22,000円	受精卵子1個につき 33,000円 （上限 198,000円まで）
	卵子活性化料金 ＋22,000円	11,000円
胚移植	88,000円 （休日加算 22,000円）
胚盤胞培養	33,000円	発育胚盤胞1個につき 33,000円 （上限198,000円まで）
胚盤胞凍結（最初6ヶ月）	44,000円	凍結胚盤胞2個以上で料金発生 1個につき 11,000円 （上限 55,000円まで）
凍結胚の融解	11,000円
AHA（アシステッドハッチング）	27,500円
高濃度ヒアルロン酸含有培養液	11,000円
精巣上体精子採取	55,000円
精巣精子採取	110,000円
精子凍結（最初6ヶ月）	22,000円（MAYU 1個につき3,300円加算※）
精子融解	5,500円
凍結保存（延長6ヶ月）	卵子・胚　33,000円／精子　16,500円
妊娠成立時成功報酬	移植1、2回目	88,000円
	移植3回目以降	55,000円

（2022年4月1日現在）

※MAYU：当院で開発した極少数精子用凍結デバイス
タイムラプス培養加算　33,000円
SEET法：子宮内膜刺激術　凍結代　11,000円
SEET法：子宮内膜刺激術　融解代　33,000円

・クレジットカード（一括払いのみ）のご利用が可能です。
・未受精卵（妊孕性温存目的も含む）の卵子凍結をご希望の方は、こちらの料金表が適用となります。

43歳以上の方への特別料金制度

4回目毎の移植治療費の成功報酬代金を無料とします。4回に一度減額され、5回目以降は通常料金に戻り、8回目に減額が適用されます。

料金シミュレーション(自由診療)

限度額認定証

限度額認定証のご提示について

2022年4月から「人工授精」「体外受精」の保険適用化により、窓口支払いが軽減できる「高額療養費制度」をご利用できる可能性があります。
申請から発行までにお時間がかかりますので、下記をご確認いただきお早めのお手続きをお願いいたします。

限度額認定証とは

高額な保険診療を支払う際に事前にご自身の加入している保険組合に申請しておくことで、お支払い額が自己負担限度額までになり、残りの差額は健康保険組合から医療機関に直接支払われる制度です。
高額医療限度額認定証の提示がない場合は3割負担でお支払いいただき、後日ご自身で高額療養費申請を保険組合にすることで差額が返金されます。保険診療外のものは対象外になりますのでご注意ください。

申請のお問い合わせ先

社会保険の方：加入している保険組合
国民健康保険の方：市町村

※マイナンバーカードをお持ちの方は、当院に設置してある顔認証付きカードリーダーで情報提供に同意することにより、マイナンバーカードを限度額認定証としても利用することができます。（マイナ保険証としての利用登録が必要です。）

自己負担限度額

世帯収入によって自己負担限度額が決められています。

月途中からの適用はいたしかねますので、その際は高額療養費の還付手続きを行ってください。適用は翌月からになります。

高額医療限度額認定証は、月単位での確認が必要になりますので、月初の受診日に保険証と一緒に受付にご提示ください。